土壌汚染対策を低コストで行なうために調査から対策までのコンサルティングを行い、お客さまのニーズに対応した低価格のソリューションをご提供いたします。

　対象土地について、過去どのような使用がなされてきたかを調べて汚染の可能性の有無を調べることを「地歴調査」といいます。 当社で開発したシステムは現況地図や古地図等を年代順にデータベース化し、これらを重ね合わていく事により、当該地の地歴を簡単にかつ詳細に把握できます。
たとえば当該工場跡地が昭和何年頃埋め立てられたのか、どんな工場が利用していたか、どの時期に拡張したのか等を確実に把握可能です。

「GIS(地歴情報システム）を用いた地歴調査システム」

　地歴調査により、汚染の可能性があると判断された場合、次に実際に対象土地の表層の土を調べます。これを概況調査と呼びます。
具体的な方法として、揮発性の有害物質を調べるガス分析と重金属等の有無を調べる土壌分析があります。
調査の仕様については、土壌汚染対策法に基づく技術的手法として大枠が示されており、それに則って行うことが一般的です。

　概況調査により、汚染があると判断された場合、表層だけでなく深部に汚染が広がっているか、また、平面的にも概況調査より区画を密にして範囲を限定できるかどうかについて調べることとなります。これを詳細調査と呼びます。
汚染の内容により適切な方法を選択し、深部の状況を細かく把握することとなります。このことは、汚染範囲を限定することとなり、対策範囲を最小限に絞り込むことにもつながります。

　それぞれの土地の条件に応じて、適正な対策をご提案いたします。敷地外への搬出処理については、当社浄化プラントやセメント原料化による浄化を、また、原位置での浄化が望ましい場合には、提携等各社が保有する原位置対策技術についてもご提案させていただきます。
ご予算や、土地の活用目的などに合わせて、お客様のニーズに合わせた適正なソリューションをご選択いただけます。

　土壌汚染に限らず環境保全や土木技術に関する豊富な経験と知識を有する技術者が対応いたします。

技術士、技術士補、一級土木施工管理技士、公害防止管理者、エネルギー管理士、土壌環境監理士、
土壌汚染調査技術管理者、地質調査技士、環境計量士　他

2024年4月現在

　土壌汚染対策法及び指定調査機関に係るガイドラインに基づき、情報開示を行っています。

　・情報開示の項目